どうしたらいい？嫁と離婚したくない夫がしてはいけない行動

長く結婚生活を続けているといろいろなことが起こりますが、その中には嫁から離婚を切り出されたり、周りから離婚するようすすめられることもあるでしょう。
でも、そんな時『絶対嫁と離婚したくない』と思ったら、どういった行動を取るのがベストなのでしょうか？
ここでは嫁と離婚したくない時に夫がしてはいけない行動についてまとめてみます。

離婚したくない時に夫がしてはいけない行動

とりあえず離婚届にサインする

「あなたの言いたいことは分かったので離婚届にとりあえずサインして・・」と言われても、絶対にサインするのはやめましょう。
もし、不受理届を出していないと勝手に妻に提出され受理されてしまうからです。
また、離婚届には親権を記入するところがあるため、お子さんがいる場合はその点をはっきりしないと離婚届けにサインしてはいけません。
親権を欲しいがゆえに離婚届けに勝手に記入されてしまうこともあるため、ちゃんと話し合いが終ってからサインしましょう。

別居する

嫁側から別居したいと言われても、離婚したくないのならそれに応じないことをおススメします。
その理由は別居したいという気持ちがあるということはすでに相手が離婚の気持ちを強くもっているからです。
さらに、別居期間が5年を過ぎると法律上夫婦関係は破たんしているとみなされます。
嫁側が訴訟や調停をした場合にほとんど認められてしまうのです。
ですので、別居前にしっかりと話し合いを行い、自分に非がなかったかどうかを考えるようにしましょう。

働かない

リストラにあったり、仕事を辞めたり…などの理由で無職になることはあります。
仕事をなくしてしまうのは仕方のないことかもしれないですが、問題なのは辞めてからの行動です。
仕事を辞めても失業手当がもらえるものの、受給期間が終わったら完全に無収入になってしまいます。
その状態が続いてしまうと、妻はきっと夫であるあなたに見切りをつけることでしょう。
いくら妻が仕事をしていたとしても、仕事をしていない夫に対していい気持ちはしないはず。
また、一人で家族の分の収入を得るとなるとかなりの負担になります。
それなのに仕事をする気もないとなれば、嫁が離婚したくなるのは当然ですね。
嫁と離婚したくないと思うなら、仕事がなかったとしてもやる気だけでも見せるようにしましょう。

家事をしない

最近仕事を持つ女性が増えたため、男性も同じように家事をする必要が出てきました。
ですが、男性の中には相手に家事を全て押し付ける人もいます。
忙しかったり、疲れている時に家事がいい加減になることは仕方ないでしょうが、日ごろから全く家事をしないのはどうでしょう？
嫁が働いているにも関わらず夫が全く家事をしない場合、当然のことながら嫁は不満が募っていくでしょう。
離婚したくないのなら、家事を手伝うのは当然です。

子どもの世話をしない

子育ては男性が考えている以上にかなりハードなものです。
ですので、子育てに一切協力しないと嫁が離婚を考える確率は高くなります。
また、自分では手伝っているつもりでいても、嫁からすればいいとこどりをしていると感じる場合も多いです。
さらに、仕事を言いわけに子育てを手伝わないのも考えものです。
子育てとは本来、両親が協力しあって行うべきものですよね？
仕事や家事で疲れているのはどちらも一緒なので、そういう時こそ相手に思いやりの気持ちを持ち協力し合いましょう。
まれに、メインで子育てや家事をしている人が疲れきってしまい、それらを全て投げ出してしまうこともあるでしょう。
そうなると、離婚を避けるのは難しくなるためしっかりと育児を行うことが大切です。

浪費する

お金についての考え方は人それぞれですが、生活に支障が出るほど浪費することは避けましょう。
人によっては借金してギャンブルなどで浪費する場合もあります。
ですが、お金がないと生活はやっていけないですし、借金すればそれを返していく必要が出てきます。
借り入れ先によっては督促の電話がかかってくることもあるため、精神的に追い詰められていくかもしれません。
他にも、嫁も働いているとなれば、その稼いだお金を浪費した夫のことを許すことはできないはず。
また、嫁が浪費を注意したのに止めなかった場合、結婚生活を続けるのは難しい理由として離婚調停を申し立てられるかもしれません。

離婚問題でお悩みの場合はご相談ください

嫁と離婚したくない夫のしてはいけない行動について具体的に挙げてみました。
もし、今嫁に離婚を迫られていてどうすればいいか分からない・・という方はここでご紹介したことを参考にしていただき、しっかりと考えた上で行動してください。
また、法律的なことは専門家である弁護士に相談することをおすすめします。
離婚をうまく回避できる方法など、あなたにとっての最善策を提案できるでしょう。
信頼できる弁護士を見つけていただき、少しでも早く相談されることをおすすめします。

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